1974年に、開発途上国における5歳児未満児死亡の大きな原因であったジフテリア、破傷風、百日咳、ポリオ、麻疹、結核の6種の疾病に対する予防接種を行うために、世界保健機関（WHO)と国連児童基金（UNICEF)などが協働して開始した事業。安価で効果的なワクチンの確保、ワクチンの冷蔵流通システムの整備（コールド・チェーン）、事業実施やモニタリングなどに携わる人材の育成、予防接種の知識の普及などに向けた社会的動員、疾患調査・モニタリング網の整備などが行われた。　EPIが始まった74年には、全世界でわずか5％にすぎなかった予防接種率が、現在では約75％の子どもが予防接種の恩恵にあずかっている。